Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
外川 織彦; 奥野 浩
JAEA-Review 2023-043, 94 Pages, 2024/03
JAEA-Review-2023-043.pdf:1.53MB
日本語で記載された原子力防災分野の文書を英語に翻訳するために、災害対策基本法、原子力災害対策特別措置法及び原子力の安全に関する条約について、日本語と英語の対訳を調査した。調査結果を統合し、統一的な英対訳を選択した。この結果として、原子力防災分野における専門 用語の和英対訳表を作成し、提案した。
小林 健介; 石神 努; 堀上 邦彦; 尾山 和雄; 秋山 敏弘*
Journal of Nuclear Science and Technology, 32(5), p.476 - 487, 1995/05
被引用回数：3 パーセンタイル：36.71(Nuclear Science & Technology)原子力施設において緊急時に至るような万一の事故が発生した場合、国の緊急技術助言組織(以下、助言組織と称す)は、国の対策本部に対して技術助言を行うことになっている。この助言活動を実施するために、助言組織には原子力発電プラントに関する情報を記載した資料(常備資料と称す)が用意されている。常備資料は冊子体形式であり、かつその情報量が膨大であることから、その効率的な利用を図るために、計算機技術の利用が求められている。また、助言組織が損傷しているプラントの状態を把握し環境へのFP放出を予測することを支援する手法の開発が求められている。緊急時の助言組織の活動を支援することを目的に、常備資料を迅速にかつ効率よく利用することが出来るように、それらのデータベース化を行うとともに、多変量解析手法を用いて事象進展予測と環境へのFP放出予測を迅速に行う、エキスパートシステムを開発した。そして、データベースとエキスパートシステムを統合化し、計算機システムCOSTAとして整備した。COSTAの開発の第一段階を1992年度に終了した。本報は、COSTAの開発の現状を述べたものである。
海老沼 幸夫; 横尾 宏
ドクメンテーション研究, 28(1), p.2 - 10, 1978/01
INIS(国際原子力情報システム)用に常時目を通している国内の主要雑誌、テクニカル・レポート約400誌のうち、キーワード付与制をもつものは19誌(17機関)であった。これらはいずれも最近10年以内に導入されている。すべて著者が付与し、編集者がチェックする方式である。シソーラス準拠は4誌と少なく、大部分が自然語を付与している。12誌が2次情報処理における主題分析への利用を目的としており、機械検索の普及に伴って、キーワードの存在が重要視されてきていることがうかがえる。これらの調査およびINISインデクシングにキーワードを利用している経験をもとに、学術情報の効果的な流通に寄与するキーワード付与制を新たに導入する場合の留意点をまとめた。
外川 織彦
no journal, ,
日本原子力研究開発機構は災害対策基本法及び武力攻撃事態対処法に基づく指定公共機関に指定されており、原子力災害等が発生した際には国や地方公共団体の要請に応じて、人的・技術的支援を実施する。原子力災害時には原子力緊急時支援・研修センター(以下、NEAT)が中心となり、オフサイトセンター等への専門家の派遣及び技術的助言並びに防災資機材の提供等の支援活動を行う。ここでは、NEAT職員とともに支援活動を行う指名専門家の役割と体制、育成活動等を紹介する。
